山田 知明 👾
山田 知明 YAMADA Tomoaki

商学部 教授

明治大学

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山田知明の研究活動、講義、数値計算に関する情報を公開しています。 たまに雑感をポストしたりします。 公刊論文及び未公刊論文の詳細については英語版サイトを参考にしてください。

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興味・関心
  • 異質性のマクロ経済学
  • 経済格差
  • 消費・貯蓄
  • 少子高齢化
学歴

  • 博士（経済学）

    一橋大学大学院 経済学研究科

  • 修士

    一橋大学大学院 経済学研究科

  • 学士

    立教大学 経済学部

📚 NEWS

大学院生・学部上級生向けの教科書：発売中!!

北尾・砂川・山田『定量的マクロ経済学と数値計算』日本評論社
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教科書
北尾早霧・砂川武貴・山田知明『定量的マクロ経済学と数値計算』日本評論社
本のチャプター
  1. 「 評価装置としての経済モデルとカリブレーション」、『[新版] 進化する経済学の実証分析』、日本評論社、2020年
  2. 「奨学金の存在で経済はどれだけ成長するのか(再掲)」、『新しい経済の教科書 2014~2015年版』、日経BP社、pp. 100-105、2014年
  3. 「失業したら、パラサイトシングルも悪くない(再掲)」、『新しい経済の教科書 2013~2014年版』日経BP、pp. 76-78、2013年
  4. 「研究のフロンティアからみた日本経済」、明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線』、同文館出版、第7章所収（分担執筆）、2012年
  5. 「動学的一般均衡モデルと資産格差」、北村行伸編『応用ミクロ計量経済学』日本評論社、第11章所収、2010年
日本語論文
  1. 「所得リスク、中位者投票と所得再分配政策」、『経済研究』、第62巻第4号、pp.331-341、2011年
  2. 「雇用リスクと最低保障年金の厚生分析」、『季刊社会保障研究』、第46巻第1号、pp.47-57、2010年
  3. 「雇用保険、解雇規制と雇用創出の動学的一般均衡理論-手法と展望-」、立正大学『経済学季報』、第58巻第4号、pp.167-203、2009年
  4. 「賦課方式公的年金による所得再分配政策が資産格差に与える影響について」『日本経済研究』、No.55、pp.59-78、2006年
  5. 「消費関数の構造推計: 家計調査に基づく緩衝在庫貯蓄モデルと予備的貯蓄に関する実証分析(阿部修人教授との共著)」『経済研究』、第56巻第3号、pp.248-265、2005年
  6. 「日本における公的年金制度と消費格差」、立正大学『経済学季報』、第56巻第1・2号、pp.63-95、2006年
  7. 「日本経済における予備的貯蓄と雇用リスク: 一般均衡モデルによる数値解析的アプローチ」『一橋論叢』、第132巻第6号、pp.218-237、2004年
一般向け記事
  1. 「自治体税務データを用いた経済格差研究のフロンティア」、経済セミナー、6・7月号、No. 732、2023年、pp. 70-78.
  2. 「政策分析インタビュー 賃金と物価がともに上昇していく経済の実現に向けて」、Economic & Social Research、No.38、2022年秋号.
  3. 「定量的マクロ経済学と数値計算 (北尾早霧氏・砂川武貴氏と共著)」、経済セミナー (2018年12月・2019年1月号〜2020年2・3月号)、全8回.
  4. 「Fiscal Sustainability in Japan: What to Tackle (with S. Imrohoroglu and S. Kitao)」、VoxEU、2019年.
  5. 「全国消費実態調査に基づく日本の経済格差分析 (北尾早霧氏と共著)」、統計、2019年、pp. 29-35.
  6. 「書評：『21世紀の資本』トマ・ピケティ著」、経済セミナー増刊、2015年、p. 140.
  7. 「マクロ経済学：一国の経済活動を体系的に理解する」、経済セミナー、4・5月号、No. 677、2014年、pp. 25-29.
  8. 「経済格差と経済成長の両立」、月刊金融ジャーナル、第54巻第11号、2013年、pp. 34-35.
  9. 気鋭の論点「大学の奨学金制度は、成長戦略の1つにできる」、日経ビジネスONLINE、2013年6月11日.
  10. 気鋭の論点「失業したら、パラサイトシングルも悪くない」、日経ビジネスONLINE、2012年5月17日.
プロフェッショナル・サービス
  1. 2024-2026年度 経済産業研究所「家計の異質性、個人・家族とマクロ経済」プロジェクトメンバー
  2. 2020年度 人事院 国家公務員採用総合職試験 試験専門委員
  3. 2019-2020年度 内閣府経済社会総合研究所/富士通総研 令和元年度国際共同研究『2025年に向けた財政・社会保障制度に関する研究 -持続可能な制度と市場の再構築を目指して-』
  4. 2016-2017年度 経済産業研究所「少子化が進行する中での財政、社会保障政策」研究会委員